働く女性が活躍する一方で、一度仕事から離れてしまうと、なかなか再就職できないという悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。
そこで、おすすめしたいのが「テレワーカー」という働き方です。テレワーカーの仕事は、どこにいても住んでいる場所や働く時間にとらわれず、空いた時間を有効活用できるのが強みです。「職場まで通勤できない」「外で働く時間がつくれない」といった悩みを解決してくれます。

2020年からは、新型コロナウイルス感染防止措置の一つとして、多くの企業がテレワークの導入進めてきました。パンデミックを経験したことで、職種を問わず一定数の人材がテレワークでの働き方を余儀なくされたと言っても過言ではありません。
また、家にいながら仕事をする在宅のテレワーカーは、出産、子育て、介護、夫の転勤などで働くことに制限を感じていた人材が、テレワーカーという働き方にメリットを感じ、働き方を変える動きも進んでいます。

そこで今回は、今増加するテレワークについてと、テレワーカーとして働く4つのメリットを紹介しましょう。さらに、テレワーカーとして働くうえで、注意すべきデメリットも併せて確認していきます。

最先端の働き方！テレワークとは？

テレワークとは、「tele＝離れたところ」と「work＝働く」という言葉を組み合わせた造語で、インターネット環境（ICT＝情報通信技術）を利用し、時間や場所の制限をうけずに仕事をすることを言います。
2020年3月以降、新型コロナウイルス感染拡大防止を目的に、テレワークを実施する企業が大幅に増加し市場規模はますます大きくなっています。

政府が求めるテレワーク導入

感染拡大防止に効果があるとして、政府は多くの企業へ向け、テレワーク導入を求めています。
テレワークで仕事をする場合、通勤や出社が不要となることで、人との接触機会を減らし感染拡大を防止するとされています。
また、通勤や定時といったこれまでの当たり前の働き方にとらわれず、柔軟な働き方が可能です。そのため、ライフスタイルがますます多様化する現在、多くの人や企業が新たな働き方として注目しています。
テレワークは「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」の3つに分かれ、なかでも、自宅にいながら仕事をする在宅勤務は、感染対策のほか、出産や子育て、介護や夫の転勤といったライフスタイルの変化、それに伴う悩みを持つ方にぴったりの働き方と言えます。

広がりを見せるテレワーク

アメリカでは実に90%近く、イギリスでは40%弱の企業がテレワークを導入しています。
一方、日本の企業の導入率は2019年で19.1%と欧米諸国に比べ、明らかに低い数字です。
政府は、2020年までに「テレワークを導入する企業を2012年度の3倍」「週1日以上、終日在宅で就業する雇用型在宅型テレワーカー数を全労働者数の10％以上とする」という目標を掲げてきました。
2020年、新型肺炎の世界的流行を受け、リスクヘッジのためテレワークへの移行やオフィスの分散など、テレワークの導入に拍車をかけています。

【参考】「総務省_令和元年版 情報通信白書」

日本の働き方を変えるテレワーカー増加の背景

テレワークで働く人材のことを「テレワーカー」と言います。
そもそも、感染症対策以前より、なぜ日本は、テレワーカーを増やそうと提案をしてきたのでしょうか。その背景を知れば、テレワークは他人事ではなく、自身の経験や時間を活かせるチャンスだと認識できるはずです。

少子高齢化による労働力の低下

日本は少子高齢化が加速する一方です。子どもの数が減り働ける人が少なくなれば、これまで通りの成果や成長を維持するのはますます難しくなるでしょう。
また、超高齢化社会が進めば介護離職をする人も増え、高齢の親を支えるために40〜50代のまさに仕事の中核を担う世代が職場を離れていくことになります。
これからの時代は、雇う側も雇われる側にも厳しい時代がやってくるのです。

テレワーカーが日本を救う！？

そんな企業の最重要課題である「人材確保の切り札」が、テレワークという働き方です。
働き手が増えていかないのであれば、ライフイベントや環境などの影響で働くことを諦めていた人たちや高齢者、また障がい者などさまざまな人たちのスキルと時間を活用することで、人材不足の問題をクリアしていくことが期待されています。
テレワークを導入することで企業は労働力を確保できるうえに、働き方や雇用形態によってはコスト削減にもつながります。企業側にテレワーカーという選択肢があれば、優秀な人材がやむを得ず退職を検討した際に、回避することも可能となるでしょう。
テレワーカーは、ワークライフバランスを保ちながら、仕事を継続することで報酬をもらえるメリットがあります。テレワークを導入すれば、お互いにウィンウィンの関係が築けると言えます。

テレワーカーとして働く4つのメリット

少子高齢化時代の新しい働き方として、テレワーカーはこれからの活躍が期待されています。代表的な仕事内容としては、総務、人事、経理、顧客のサポートサービス、研究・開発部門などがあげられます。しかし、これらはほんの一例であり、今後ICTの発展によってテレワーカーが担う仕事の幅はどんどん広がっていくでしょう。
では、テレワーカーとして働く4つのメリットを紹介します。

メリット1：転勤や環境を選ばない

テレワーカーはインターネット環境さえあれば、そこが仕事場となり時間も場所も選びません。
テレワーカーとして働くことで「夫が転勤族で仕事を見つけられない」「海外転勤についてきたが異国の地では働けない」といった悩みを抱えることがなくなります。
テレワーカーには、都会も地方も国境さえも関係がなく、報酬に地域格差がうまれることもないため、田舎に移住しても同じ水準の仕事が続けられるでしょう。

メリット2：子育てや介護中でも安心

日本の女性は、妊娠・出産を機に46.9％の人が会社を辞めてしまうと言われています。
しかし、一度退職してしまうと再就職が難しくなるのが現状です。たとえ仕事を継続したとしても、フルタイムで働きながら「子育て・家事・仕事」を両立させるのは大変です。子どもの急な病気や学校の行事などで、会社を休まなければならないことにジレンマを抱えている人は少なくないでしょう。さらに、介護離職の問題に加えて、育児と介護のダブルケアを担っている方も増えています。
テレワーカーという働き方を選択すれば、子育てや介護をしながらでも仕事をもつことができます。
在宅での仕事なら、子どもとの生活を優先しつつ、隙間時間にお金を稼ぐことも可能となり、在宅であれば介護を必要とする家族へもすぐに対応できるでしょう。
家族が安心できる環境にありながら仕事ができることは、テレワーカーの大きなメリットと言えます。

【出典】「平成30年11月_内閣府男女共同参画局」

メリット3：病気やケガで入院中の不安を軽減

病気やケガの治療で、急に入院しなければならないといった場合、従来の働き方であれば休職や退職といった選択を迫られることもあったでしょう。
しかし、テレワーカーはベッドの上でも業務ができるため、仕事を失ってしまう、また収入がなくなるかもしれないという不安から解放されると言えます。

メリット4：障がい者や高齢者雇用の促進

テレワーカーの働き方は、障がいをもつ人や高齢者雇用の促進にもつながっています。
定年を迎え体力的に自信の無いシニア世代や、障がいがあり毎日の通勤が困難だった方でも在宅での業務が可能となれば、自分のペースで働くことが可能となるでしょう。

知っておくべきテレワーク3つのデメリット

テレワーカーはさまざまなメリットがある反面、状況や環境によりデメリットもあります。
事前に注意点を理解し、問題となる部分がクリアできるかを確認しておきましょう。

デメリット1：テレワーカーとして働く環境への対応

テレワークで重要視されるのが、ICTの活用です。パソコンで行う仕事が増えるため、在宅勤務の際はインターネット環境を整える必要があります。インターネット回線の速度なども、スムーズにストレスなく仕事を行ううえで重要と言えるでしょう。
また、オフィスではデスク周りや会議室、必要資料、さらに空調など仕事をする環境が整っています。しかし、テレワークでは働く環境の整備を自身で行わなくてはなりません。
在宅勤務では、家族や子どもが在宅する中で業務を行う場合に、時としてパフォーマンスが低下することも懸念されるでしょう。
働く環境は、ストレスなく仕事が遂行できるよう、事前に問題となり得る点を洗い出し、改善策を検討するのが得策です。

デメリット2：自己管理の難しさと過剰労働の危険

通常では、決められた時間にオフィスへ出社し、決められた時間で業務を行うという生活リズムが作りやすい働き方ができます。しかし、テレワークでは、仕事とプライベートな時間が混同してしまうことがあり、それによって作業効率が逆に下がってしまう、または深夜帯での業務や過剰労働に繋がってしまう可能性も考えられます。
また、雇用内容によっては、自身でスケジュールやタスクを調整し働く時間を管理しなければなりません。自己管理は自由度が高くメリットにもなりますが、在宅では家族や周囲の状況に左右され、業務時間を確保することが難しい場合もります。周りの情報や誘惑に惑わされず、オフィス勤務をしているときと同じ時間やボリュームの仕事を完遂することは容易ではありません。
仕事を行う時間と休憩をとるタイミング、就業する時間などを自身でしっかりと管理し、働き過ぎにならない、または作業効率が下がらない方法を検討しましょう。

デメリット3：評価に対する不安

オフィス勤務では、評価する側もされる側も、顔を合わせて仕事を行うことが可能です。しかし、テレワークではお互いがどのような状況にあるか、どのように仕事をしているのか見て取ることはできません。そのため、これまでと同様に仕事を遂行していたとしても、適切な評価が得られない可能性も否定できないでしょう。評価する側は基準を結果に置きやすくなり、評価基準がプロセスや貢献度、到達までの動き方ではなく、仕事の成果に偏ってしまうといった問題も起こり得ます。
これまで通りの評価方法では、どちらの側も難点が多いため、管理方法やタスク管理に活用できるツールなどさまざまな場面を想定し、テレワーカーを評価する基準を改めて制定するなど準備や検討が必要です。

300名以上のママさんが大活躍！Mamasan&Company

テレワークを取り扱う企業の中でも、女性が活躍している職場をお探しの方におすすめするのが「Mamasan&Company株式会社」です。
出産、子育て、介護、夫の転勤による海外移住といった状況と、うまく付き合いながらお仕事をしているママさんが多数在籍しています。
Mamasan&Companyの特長を紹介しましょう。

「Mamasan&Company_ワーカー募集」

Mamasan&Companyなら多種多様な仕事から選べる

Mamasan&Companyは、さまざまな業務を取り扱っています。給与計算や勤怠管理、経理・会計、データ入力といった事務作業、採用代行、秘書業務、コールセンター、システム開発、Webサイト等のデザインやライティングなど幅広いお仕事があります。
子育て中のママさんや海外在住、これまでのスキルを生かして働きたい方など、国内外合わせ400名以上もの在宅リモートワーカーが活躍しています（2020年10月） 。

テレワークの孤独感を感じさせない職場環境

Mamasan&Companyなら、テレワークにありがちな「1人で仕事をする孤独感」も軽減することができます。コミュニケーションを重視し、チャットツールでこまめに会話を重ねることで繋がりができていきます。仕事の話に限らず、育児の相談などもできるアットホームな雰囲気があるのも特長です。

キャリアアップを後押ししてくれる制度が充実

多用な業務によってこれまで経験したことのない仕事に挑戦したり、新たなスキルを取得したりと、在宅でもスキルアップが期待できます。テレワーカーであっても、キャリアアップを応援する制度や環境が整っていることも強みの企業です。

テレワークで働き方改革を

テレワークは現在、最も注目を集める新しい働き方です。会社に出社し仕事をすることが当たり前だった方にとって、テレワーカーとしての働き方は不安に思うことも多々あるでしょう。しかし、これまで抱いていた「働くことに対する意識」を少し変えるだけで、自宅にいながら仕事をもつことができます。
また、働きたくても働くことをあきらめていた人たちが、活躍できる大きな利点を持っていると言えます。
テレワークを導入する企業が増加する現在、テレワーカーとしての働き方を選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。

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