テレワークの普及率上昇！導入を検討されている方へおすすめ企業3選をご紹介

2020年4月11日 10:00 カテゴリー : BPO Times

近年、働き方改革が叫ばれるなか、テレワークという働き方が急速に普及してきました。職場に出勤することなく、在宅やサテライトオフィスなどでパソコンや電話を使用して業務をおこなうというワークスタイルです。

しかし、よく耳にするものの、どのような業務で導入できるか、導入率は何％かといった疑問点がある方も多いのではないでしょうか。

今回は急上昇する普及率とその背景、テレワークで可能なこと、また1つの方法として外部へ委託する方法についてご紹介し、その際の注意点についても見ていきましょう。
そして、初めてのテレワーク導入でも安心して任せられるおすすめ企業3選もご紹介します。

テレワークとは？

多くの企業で取り入れられているテレワークは、近年急速に普及している新しいワークスタイルです。通勤不要でさまざまな場所において仕事ができ、非常に便利で効率的な働き方だと言えます。

ではテレワークとは何か、どのような業務をおこなうことができるのか、確認してみましょう。

近年普及してきたテレワークとは？

テレワークとは、「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語です。著しい進化を遂げているIT技術を活用し、時間や場所の制約を受けずにフレキシブルに働くことができます。また、テレワークで働く人はテレワーカーと呼ばれます。

テレワークで何ができる？

1人で完結させられる業務、あるいは分担制でも直接誰かと顔を合わせておこなう必要がない業務がテレワークに向いています。以下、テレワーク向きな業務の一例です。

・資料作成やデータ入力およびチェック
・デザインやプログラミング
・ライティング
・コール業務　など

テレワークの種類

テレワークは3種類に分けられます。1つ目は在宅勤務で、自宅にてインターネットや電話などを介して働く方法です。2つ目はモバイルワークと呼ばれ、移動中などにパソコンや携帯電話を使う働き方を指します。最後に、サテライトオフィス勤務という勤務先以外のオフィススペースを利用して働く方法もテレワークの1つです。

テレワークの普及率上昇の背景

年々増えているテレワークですが、その急激な普及率上昇の背景には何があるのでしょうか。現在の普及率と、普及した理由、そして今後はどうなっていくのかをご紹介します。

テレワークの普及率

総務省の平成30年通信利用動向調査によると、日本企業におけるテレワークの導入率は13.9％に増加しています。また、テレワーク導入企業のうち在宅勤務の導入率は29.9％、モバイルワークの導入率は56.4％、サテライトオフィスの導入率は12.1％です。

【参考】「総務省_平成30年版情報通信白書_広がるテレワーク利用」

なぜテレワークの普及率が上がっているの？

国をあげた政策・働き改革の一環として推奨されたことが大きな要因でしょう。そして、副業が解禁となり、自由時間を利用しておこなえるテレワークに参入した人も多くいます。
これまで出産や子育てのために仕事を辞めた労働者や定年退職後のシニア世代などは、なかなか働くことが出来ない環境でした。しかし、そういった方たちが働ける場としても需要が高まっていると言えるでしょう。

今後はどうなるのか？

日本でのテレワーク普及率は海外と比較すると、まだまだ低いと言えるでしょう。しかし、今後ますますIT技術が進化・発展していくことは容易に予想できます。それにともない、テレワークの環境がより整い、普及率もさらに上昇していくでしょう。

普及率UP・テレワークの魅力とは？

近年さまざまな業種で取り入れられているテレワークですが、メリットやデメリットは何でしょうか。また、テレワークを導入したある企業のエピソードもご紹介します。

テレワークのメリットは？

場所に左右されず働くことができるため、以下のようなメリットが考えられるでしょう。

・通勤の必要がなくお金や時間の節約になる
・子育てや介護をしながらでも働くことが可能
・作業に集中でき生産性の向上が期待できる
・働きやすい新しい環境を積極的に作ることで企業のイメージUPが図れる
・社内での人件費が削れることにより費用削減が可能

デメリットは何？

多くのメリットがある反面、デメリットもあります。代表的なものをご紹介します。

・自己管理の難かしさ
・コミュニケーション不足や孤立感
・企業側にとって労働実態の可視化が難しい
・高度なセキュリティ管理がマスト

テレワークを導入したある企業のエピソードをご紹介

東京都に本社を置く某製造業の企業の例をご紹介しましょう。

この企業では勤続1年以上の社員を対象にテレワークを導入を実施しました。ワーキングマザーや家族の介護をしている社員、単身赴任者を中心にテレワークへの移行が進められています。その結果、生産性向上により自己時間の創出を可能とし、健康増進かつワーク・ライフ・バランスの充実を図ることに成功しました。

このように、テレワークの導入により全体的な生産性アップと効率化を実現しています。

導入を検討する際に気を付けたいポイント

一言でテレワークを導入すると言っても、ニーズやサービス内容は多岐に渡ります。適切な選択をするために、導入する際に気を付けたいポイントを確認しておきましょう。

自社のニーズを確認

まず最適なサービスを利用するために、自社の現時点での状況、課題点などを確認しニーズを見極める必要があります。以下のようなポイントを整理することにより、テレワークの活用でよい効果を生むことができるでしょう。

・現時点での状況や課題点は何か
・どの業務をテレワークで行うか
・一部の業務のみまたは全てをテレワークにするか
・テレワークを利用した場合どのような効果が期待できるか

さまざまなテレワークの方法

テレワークの導入・活用の仕方はさまざまです。まず、自社内で社員をテレワークに移行させるという方法があります。優秀な社員が出産や育児、または介護などでやむなく出勤ができない場合など、テレワーカーとして活躍してもらうことができます。

また、外部へアウトソーシングすることも可能で、自社のニーズに合った委託先を見つけ活用することで大幅な作業の効率化などが見込めるでしょう。
自社導入か外部への委託か、どちらを選択するのが効果的かをしっかりと判断しましょう。

導入支援を利用しよう

テレワークで可能な業務をアウトソーシングする場合は、導入支援のサービスを利用するのも1つの手段です。テレワークのノウハウを持つ企業へ依頼することで、丁寧なカウンセリングやフォローによって、最適なサービスを検討することができるでしょう。また、実際にテレワーク開始後には社員へのフォローや、困った時に相談できる体制が整っているため非常に安心感があります。