AI時代の
大組織革命セミナー
あえて
AI導入しない会社へ。
コミュニケーションと意思決定を
アップデートする実践ノウハウを、
事例つきで全面公開！
田中 茂樹
Mamasan&Company 株式会社
代表取締役
能登谷 京祐
株式会社船井総合研究所
税務･法務支援部マネージング・ディレクター
松井 勇策
雇用系シンクタンク iU組織研究機構
代表理事・社労士
BEFORE YOU JOIN
参加前にぜひご覧ください
セミナーの内容やポイントを、約5分半の動画でご紹介しています。
以下の項目に当てはまる方はぜひご参加ください!
- AI導入してうまくいってない
- DXに違和感がある
- 現場が動かない理由を知りたい
- AIに否定的
※興味本位のAI勉強会ではありません。
THE CHALLENGE
AIツールを入れたのに、
現場が動かない。なぜ？
AIツールは入れた。
でも、誰も使っていない。使っているのは一部だけ。
むしろ運用が増え、仕事は減らない。結局、元のやり方に戻っていく。
──この状態は、珍しくありません。
▸ 現場が回り出す設計を知る（Peatix）AI AS A PARTNER
AIは私たちのパートナー
セミナー後に、まずはここから試してみてください。
「遊びが仕事!仕事が遊び!エンジョイAI」そんな感覚で、AIとの協働を始めましょう。
毎日！ChatGPT週間
意思決定の一次判断
判断基準を学習し、承認待ちを減らす。
人は最終判断に集中。
壁打ち＋整理
考えを言語化し、論点を整理。
迷いを減らす。
要約・指示書化
内容を整理し、次の一手へ。
判断を早める。
こんな業務が進みやすくなります
- 上司への面倒なレポート
- 部下への気の利いたアドバイス
- 大切な顧客への熱いメッセージ
ORGANIZATIONAL TRANSFORMATION
AI時代の組織大改革
今、国は「AI」と「雇用」を別々ではなく、同時に議論している。
AIをどう使うか、ではなく、AIとどう働くか。
人間駆動設計（Human-Driven
Design:HDD）というAI組織設計思想を体系化し、AIを「ツール」ではなく「組織構成員」として機能させるための設計原則を提示。
これまでのAI（AIエージェントという概念も同じく）は、高度化したとしても基本的には“利用者が使うツール”という前提の上にしか存在しない。
HDDは、その前提を根本から再定義する。
HDDの目的は、AIをAndroid型従業員として活動させること。
組織の中に、タンパク質で構成された労働力（人間）と、半導体で構成された労働力（AI）が混在し、その区別が構造上存在しない状態を設計することを目指す。
戦略
なぜ今、変革が必要かを掴む
AI時代の企業・士業に必要な全体総論を理解。
設計
AIと人の役割分担を学ぶ
分散共同マネジメントと意思決定の構造を整理。
実装
現場で回る仕組みを知る
AI面談/非同期コミュニケーション 24時間支援の実例。
変化
AIを迎え入れる組織へ変わる
AI導入ではなく、AIと共に働く組織への転換を目指す。
SUCCESS CONDITIONS
成功のための前提条件が2つ
AIを「使う」から、AIを「迎え入れる」へ。再現性は“設計”から生まれます。
業務仕分け
業務プロセスを可視化して、人とAIの協働をデザイン!人が担うべき判断とAIに任せるべき構造化業務を明らかにする。
フルデジタル
コミュニケーション
人がデジタル環境に乗ることで、AIとの連携は日常業務の中に自然に組み込まれます。
ATTENDEE BENEFITS
申し込み特典
セミナーお申込みの方限定で、セミナー終了後にフォローメールをお送りします。
メール内の簡単なご回答をいただいた方へ、下記の特典をお送りします。
- セミナー録画視聴当日参加できない場合も後日視聴可能
- 無料ミニコンサル30分の無料個別相談
- 資料プレゼント「AIと協働する」社会への法改正・完全解説
6月2日（火）13:00開催
無料セミナーの
お申し込みはこちら
- 参加費は無料です。お気軽にご参加ください。
- 定員：先着順（満席になり次第締切）
- Zoomにてオンライン開催。どこからでもご参加いただけます。
SPEAKERS
登壇者紹介
人事政策・実務・現場の知見を持つ専門家
能登谷 京祐（のとや きょうすけ）
株式会社船井総合研究所
税務･法務支援部マネージング・ディレクター
船井総研で人材派遣・紹介のコンサルを経て、税理士・社労士業界のBPO進出を牽引。現在は関連部門を統括し、Web集客・営業育成と新規事業立ち上げ支援を強みとする。
松井 勇策（まつい ゆうさく）
雇用系シンクタンク iU組織研究機構
代表理事・社労士
雇用関係の政策や法令を、企業の人材戦略と融合して推進する領域の専門家。AI関連の支援にも注力。ほか、社労士の価値の向上に繋がる新しい業務モデルや知見の発信も多く手掛けている。